今年は海外からも12チームが参加。全43チーム（20校）がエントリー。
DCON2023は一次審査が終了し、本日、2022年10月14日（金）、一次審査通過チームを発表しました。一次審査通過チームは、これからプロトタイプ制作に進み二次審査に挑みます。
（エントリー作品の傾向）SDGsも意識した、地域課題や社会課題への取り組み作品が多数
エントリー作品は、一次産業、後継者問題、高齢者・障がい者問題など、地域の課題や社会課題をテーマにした、SDGsを意識した作品が多くみられました。
また、海外からの参加チームとして、今年はモンゴルから12チームのエントリーがあり、内、９チームが一次審査を通過しました。モンゴルチームの作品には、国・遊牧民族特有の課題への取組みが多くみられ、注目を集めました。
作品の中におけるディープラーニングの活用も、画像認識・音声認識からトレンドのtext to imageや自然言語処理まで、課題に併せてさまざまな技術が取り入れられており、本選に向けたここからのブラッシュアップにさらに期待が高まります。
DCON2023 一次審査通過チーム（全37チーム）はこちら
今後の流れについて
・プロトタイプ制作による二次審査(プロトタイプ提出締切： 2023年1月13日18:00)
一次審査を通過した37チームは、約２ヵ月の期間でプロトタイプ制作を行い、説明資料とデモ動画を提出する二次審査に進みます。選考は事業経験豊富なメンターが担当し、二次審査通過チームは、メンターと共に本選（最終審査会）に向けて、プレゼンテーション資料の作成や準備をしていただきます。DCON実行委員会事務局より制作に必要な、計算資源やプラットフォーム、制作費などの各種補助をいたします。
・本選（最終審査会）での最終プレゼンテーション(2023年4月28日・29日)
二次審査を通過したチームは、メンターの指導を受けてビジネスプランの磨き上げに取り組み、本選でのプレゼンテーションに挑みます。審査方法は、技術審査とプレゼンテーション審査です。技術審査の評点と、プレゼンテーション審査を加味し、ベンチャーキャピタリスト審査員が決める企業評価額によって最優秀賞が決まります。
DCON2023について
高専生が日頃培った「ものづくりの技術」と「ディープラーニング」を活用した作品を制作し、その作品によって生み出される「事業性」を企業評価額で競うコンテスト。
・DCON2023公式サイト：https://dcon.ai/2023/
・DCON公式Twitter：https://twitter.com/DCON_JDLA/
・DCON公式Facebook：https://www.facebook.com/DCON123/
-主催：一般社団法人日本ディープラーニング協会(JDLA)
-運営：DCON実行委員会
-共催：日本経済新聞社
-特別協賛：アイング株式会社/株式会社アクセスネット/ウエスタンデジタル合同会社/AGC株式会社/NECソリューションイノベータ株式会社/トヨタ自動車株式会社/株式会社日立物流/株式会社丸井グループ/
-協賛：株式会社MCJ/株式会社QUICK/ソフトバンク株式会社/第一工業製薬株式会社/株式会社ビーンズラボ
-協力：株式会社iSGS インベストメントワークス/ 株式会社ABEJA/ WiL,LLC/ 株式会社慶應イノベーション・イニシアティブ/ エッジテクノロジー株式会社/ 株式会社経営共創基盤/ connectome.design株式会社/ さくらインターネット株式会社/ 株式会社Shiftall/ 株式会社jig.jp/ 株式会社ディープコア/ ニューラルポケット株式会社/ 富士ソフト株式会社/ フラー株式会社/ 株式会社ブレインパッド/ ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）/ 株式会社 フォトシンス/ 株式会社Liaro/ RABO, Inc.
-資源提供協力： 株式会社ABEJA/ エヌビディア合同会社/ FastLabel株式会社/ 株式会社フォリウム/ 国立研究開発法人産業技術総合研究所
-後援：デジタル庁・農林水産省・国立研究開発法人産業技術総合研究所・一般社団法人全国高等専門学校連合会・NHK
-コンソーシアム会員：
アイリスオーヤマ株式会社/株式会社アガルート/アビームコンサルティング株式会社/Alibaba Cloud Japan/ウエスタンデジタル合同会社/株式会社NTTドコモ/開志専門職大学/CLINKS株式会社/株式会社サードウェーブ/株式会社シー・アイ・シー/株式会社ジェイテクト/株式会社ステッチ/株式会社電通/有限責任監査法人トーマツ/株式会社トップエンジニアリング/株式会社日立システムズ/富士通株式会社/株式会社ブライセン/株式会社ベイカレント・コンサルティング/株式会社丸井グループ/株式会社三井住友銀行/株式会社安川電機/グーグル合同会社/KDDI株式会社/ジャパニアス株式会社/セレブラス・システムズ合同会社/SOMPOホールディングス株式会社/第一工業製薬株式会社/太陽誘電株式会社/中外製薬株式会社/デロイト トーマツ コンサルティング合同会社/西川コミュニケーションズ株式会社/日本電気株式会社/日本マイクロソフト株式会社/野村ホールディングス株式会社/PwCコンサルティング合同会社/華為技術日本株式会社/富士ソフト株式会社/フューチャー株式会社/矢崎総業株式会社/北海道 札幌市/宮城県 仙台市/栃木県 那須塩原市/東京都 文京区/新潟県/新潟県 長岡市/長野県 塩尻市/愛知県 豊田市/愛知県 名古屋市/石川県 加賀市/和歌山県/三重県 伊勢市/山口県/香川県 三豊市/高知県/福岡県 北九州市/大分県/大分県 大分市/宮崎県 都城市/広島県教育委員会/山口県教育委員会（2022年8月時点）