ビジネス環境や社会が急速に変化している現代で企業が生き残るためには、大きな企業変革が必要です。そのため、企業競争力を向上させるべく、DXを目標にしている企業も少なくありません。
DXによりデジタル技術を活用したビジネスは、事業成長に繋がるだけでなく今までになかった新しい価値の創造を実現します。また日本経済の向上にも繋がるため、経済産業省もDXを推進しています。
しかし、国内企業の多くはDX推進が遅れており、DXのスキルや専門的な知識を持った人材が不足している現状です。
このような背景もあり、経済産業省ではDX人材を育成する際の指標として、「デジタルスキル標準」を策定しました。
この記事では、DX人材のスキルマップ指針である「デジタルスキル標準」について解説します。DX人材育成でスキルマップを策定するメリットやオススメの資格も合わせて紹介しますので、ぜひ最後まで読んで人材育成に役立ててください。
DX人材のスキルマップ指針「デジタルスキル標準」とは？
DXはIT化と混同しがちですが、IT化とは全く異なるものです。IT化はIT人材が対象ですが、DXは企業の抜本的改革が目的のため、全ての人材が対象です。
そのため、DX人材の育成や確保は、IT職だけでなく会社全体で促進していかなければなりません。これからDX推進を目指す企業は、経済産業省が定めた「デジタルスキル標準」を指針とし、人材育成を進めていくことが望まれます。
「デジタルスキル標準」は、DX時代における人材像を定めた指針で以下の2種類で構成されています。
- DXリテラシー標準
- DX推進スキル標準
デジタルスキル標準はDX人材に求められる知識やスキルがどういったものかが把握できるため、スキルマップの指針となります。
それぞれのスキルを把握し、DX推進に必要な人材像をつかんでいきましょう。
DXリテラシー標準
機械学習を学ぶと、どのようにビジネスに活用していくべきかを深く理解できます。
DXリテラシー標準は、すべてのビジネスパーソンが身に着けるべき能力及びスキル・マインドを身につけるための指針を定義しています。
DXリテラシー標準に記載されているスキルは、「Why」「What」「How」「マインド・スタンス」の4つで構成されています。
| DXリテラシー標準 | ||
| Why | DXの背景 | DXの重要性を理解するために必要な、社会、顧客・ユーザー、競争環境の変化に関する知識を定義 |
| What | DXで活用されるデータ・技術 | ビジネスの場で活用されているデータやデジタル技術に関する知識を定義 |
| How | データ・技術の利活用 | ビジネスの場でデータやデジタル技術を利用する方法や、活用事例、留意点に関する知識を定義 |
| マインド・スタンス社会変化の中で新たな価値を生み出すために必要な意識・姿勢・行動を定義 | ||
DXリテラシー標準は、全てのビジネスパーソンがDXに関するリテラシーを習得することを目的としています。DXを自分事として捉え、変革に向けて行動できるようになることが狙いです。
DX推進スキル標準
DX推進スキル標準は、企業がDXを推進する専門性を持った人材を育成・採用するための指針を定義しています。役割や習得すべきスキル標準を、5つの人材類型に分けて定義しています。
| DX推進スキル標準 | |
| 人材類型 | 求められる人材像 |
| ビジネスアーキテクト | DXの取り組みにおける新規事業開発・既存事業、社内業務の高度化・効率化において、目的設定から導入・実現までを関係者を配置し、目的達成に向けて推進する人材 |
| デザイナー | ビジネスの視点、顧客・ユーザーの視点等を総合的にとらえ、製品・サービスの方針や開発のプロセスを策定し、それらに沿った製品・サービスのありかたをデザインする人材 |
| データサイエンティスト | DX推進において、データを活用した業務変革や新規ビジネスの実現に向け、データを収集・解析する仕組みの設計・実装・運用を担う人材 |
| ソフトウェアエンジニア | DXの推進において、デジタル技術を活用した製品・サービスを提供するためのシステムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う人材 |
| サイバーセキュリティ | デジタル環境におけるサイバーセキュリティリスクの影響を抑制する対策を担う人材 |
経済産業省は、DXを推進する立場の人材は、変革のためのマインドセットの理解・体得をした上で、さらに専門的なデジタル知識・能力が必要であるとしています。
（引用）経済産業省
DX人材に求められるスキルマップ
デジタルスキル標準について解説してきましたが、DX人材に求められるスキルマップとはどのようなものなのでしょうか。
DXを効果的に進めていくためには、大量のデータを分析し、分析結果をビジネスに活用するためのスキルが必要です。その他にも、IT・情報技術に関する知識、人工知能（AI）やディープラーニングの知識が必要です。
そのため、この章ではデジタルリテラシーの普及及びDX人材の育成推進に必要な、DX人材に求められるスキルマップを解説します。
デジタルリテラシー協議会は、DX時代のすべてのビジネスパーソンが身に着けるべきデジタルリテラシーの共通領域として以下の3つの領域を「Di-Lite」と提唱しています。
- 数理・データサイエンス領域
- IT・ソフトウェア領域
- AI・ディープラーニング領域
数理・データサイエンス領域
数理・データサイエンス領域は、DX人材にとって基礎的かつ重要なスキルセットです。ビッグデータの時代において、データの収集、解析、モデリングがビジネス戦略の中核を担います。
この領域では、統計学、確率論、データ分析手法の理解が求められます。また、データサイエンスツール（Python、R、SQLなど）の操作スキルも必要です。
さらに、データの解釈とそのビジネスへの応用力が不可欠であり、数理的思考とビジネス洞察力の両立が重要です。これにより、企業はデータに基づいた意思決定を行い、競争優位性を確立できます。
また、このスキルセットを証明するためには、「データサイエンティスト検定」の取得がおすすめです。データ分析の専門知識と実践力を確認する上で、信頼性の高い指標となります。
参考：デジタルリテラシー協議会「Di-Liteの推奨資格試験」
IT・ソフトウェア領域
IT・ソフトウェア領域は、DX推進における技術基盤を形成する重要なスキル領域です。
DX人材は、プログラミング、システム設計、ネットワーク構築などの技術に精通している必要があります。特に、クラウドコンピューティングやDevOps、アジャイル開発手法など、現代のIT環境で求められる最新技術の理解と運用スキルが重要です。
また、セキュリティの知識も不可欠であり、サイバー攻撃への対応能力が求められます。この領域での強力な技術基盤が、DXプロジェクトの成功を支え、企業のデジタル化を加速させます。
これらの基礎知識を習得し、自身のスキルを証明するためには、「ITパスポート試験」の取得が推奨されます。この資格は、ITの基本的な知識を確認するための国家資格であり、DX時代において必須の知識をカバーしています。
参考：デジタルリテラシー協議会「Di-Liteの推奨資格試験」
人工知能（AI）・ディープラーニング領域
AI・ディープラーニング領域は、DXにおいて高度な自動化と予測分析を可能にする最先端のスキルです。
DX人材は、機械学習、ディープラーニング、自然言語処理（NLP）などの技術を駆使して、ビジネスに革新をもたらします。
また、AIモデルの開発だけでなく、その運用とメンテナンス、モデルの倫理的な使用に関する知識も重要です。これにより、企業はAIを活用した高度な意思決定支援システムや自動化された業務プロセスを構築し、ビジネスの効率化と競争力強化を実現できます。
この分野での知識とスキルをさらに深めるには、「G検定」の取得が最適です。AIの基本から応用まで幅広い知識を問われるこの検定は、AI活用能力を証明するための有力な資格です。
DX人材育成でスキルマップを策定するメリット
スキルマップは社員が有するスキルやレベルを確認・記録し、可視化したものですが、どのようなメリットがあるのでしょうか。
スキルマップは、従業員が業務の遂行に必要な能力やスキルを持っているかどうかを一目でわかるように数値で可視化したものです。
ここでは、DX人材でスキルマップを策定するメリットを3つ解説します。
- 人材配置の最適化ができる
- 育成施策の効果を測定できる
- 社員自身が求められるスキルを把握できる
スキルマップを策定し、可視化を行うことで、DX人材の育成や管理の向上に役立ちます。スキルマップは、個人や組織単位でのスキル管理も出来るため、効率良くDXが推進可能です。
人材配置の最適化ができる
スキルマップを策定するメリットとして、人材配置の最適化ができることが挙げられます。組織内もしくは従業員ひとりひとりのスキル状況が把握出来るため、適材適所の人材配置が可能です。
特にDX人材の推進には、有資格者や能力に基づいた人材を配置することが重要です。スキルマップを活用すれば、従業員の能力に適した部署へ人材配置できるほか、足りない部分があれば採用計画にも役立ちます。
スキルマップ策定は人材育成施策に効果的で、全社員の能力向上が期待できるでしょう。また、個人の能力向上だけでなく、組織全体の生産性が向上し、DXの推進に役立ちます。
育成施策の効果を測定できる
育成施策の効果を測定できることも、スキルマップを策定するメリットです。
スキルマップは、スキルの評価基準を明確に数値化します。DX推進のための人材計画には、従業員が所有するスキルや能力を把握することが重要です。
スキルマップを活用することで、育成施策の結果が出ているかどうかやこれから必要になる人材の確保などを把握することができます。
育成計画や施策の効果を策定できることは、企業のDX推進に大いに役立ちます。また、組織内でスキルが不足している従業員がいる場合でも、どのような研修をすればよいか把握できるため、効率のよい人材育成が可能になるでしょう。
社員自身が求められるスキルを把握できる
スキルマップによって評価基準が明確になれば、社員自身が求められるスキルを把握できるようになります。
スキルマップが提示されることで、従業員は目標とすべきレベルや習得すべきスキルを把握しやすくなります。これまで以上にスキルアップを意識しながら業務を遂行するため、DXの実現や組織全体の生産性向上にも期待できるでしょう。
また、スキルマップ策定は、従業員のモチベーションアップも期待できます。人事評価にも利用されるため、自身のキャリア形成を考える機会にもなります。
従業員一人一人のスキルを適切に管理することで、従業員の能力を開花させ、優秀な人材育成の実現が可能です。
DX人材に求められるスキルセット
スキルマップはさまざまなメリットがあることがわかりましたが、DX人材に求めらえるスキルにはどのようなものがあるのでしょうか。
まず、スキルとスキルセットを区別して考えましょう。スキルは、仕事をするうえで必要な能力を単体として捉えたもので、スキルセットは、複数のスキルを組み合わせたものです。
DX人材に必要なスキルセット
- テクニカルスキル
- ソフトスキル
- ビジネススキル
DX人材に求められるスキルは技術的なスキルだけではありません。リーダーシップやコミュニケーション能力、マネジメントスキルなど、さまざまなスキルが必要です。
テクニカルスキル
テクニカルスキルは、以下のようなスキルが必要です。
- データサイエンス
- アナリティクス
- プログラミング
- クラウドコンピューティング
DXを牽引するためには、テクニカルスキルが重要です。ビッグデータを活用し、分析するデータサイエンスやアナリティクスは、データアナリストとしての経験も求められます。
また、システムを構築できるクラウドコンピューティングも挙げられます。DXの実現には、AI技術やPython、Rなどのプログラミング言語の技術も求められるスキルと言えるでしょう。
このほか、セキュリティ技術や対策に精通したサイバーセキュリティなどもテクニカルスキルとして挙げられます。人工知能（AI）を活用したビジネスでDXを推進する企業は、最新の人工知能（AI）やディープラーニングの知識も必要と言えるでしょう。
また、これらのスキルを身につけるためには、「G検定」の取得がおすすめです。G検定とは、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が実施する、AI・ディープラーニングの活⽤リテラシー習得のための検定試験です。
AI活用能力を証明するための有力な資格となるため、スキルセットを的確に身に着けたい場合はぜひ取得をご検討ください。
ソフトスキル
ソフトスキルは、以下のようなスキルが求められます。
- リーダーシップ
- コミュニケーション能力
- 問題解決能力
ソフトスキルはリーダーシップやコミュニケーション能力、問題解決能力といった個人の特性に関連するスキルを指しています。
DXをリードするためには、胆力があり、組織やチームを牽引するリーダーシップが求められます。また、周囲を巻き込み協力を得るためには、コミュニケーション能力が必須と言えるでしょう。
DXの過程では、さまざまな問題や課題に直面することも少なくありません。そのため、DX人材は、問題の本質を見抜き、論理的に解決策を導くスキルが求められます。
ビジネススキル
最後に、ビジネススキルを見ていきましょう。
- ビジネスプロセスの理解
- プロジェクトマネジメント
- 経営戦略の理解
DXの実現には、まずビジネスプロセスを理解することが重要です。自社の業務プロセスや課題、改善手順への正しい理解が必要です。さらに、プロジェクトを円滑に進めるためには、プロジェクトマネジメントスキルが欠かせません。
プロジェクトマネジメントスキルは、目標設定、計画・スケジュールの作成や予算管理、人員の調達、進捗の管理などさまざまな要素が求められます。
また、経営戦略の理解がなければ、企業を大きく変革することは難しいです。ビジネススキルには、財務や市場の分析スキルも必要であることを把握しておきましょう。
DX人材におすすめの資格・講座
DXの推進には、さまざまなスキルが求められます。そのため、DX人材の育成施策に必要な資格や講座を知りたいという方も多いでしょう。
DX人材に関連する資格は、さまざまな種類があります。これから紹介する資格は、企業側だけでなくスキルを習得した従業員にも大きなメリットがあります。
ここでは、5つの資格・講座を紹介しますので、それぞれの特徴や取得できるスキルを把握し、DX推進や育成施策に役立ててください。
G検定
G検定は、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が主催する、人工知能（AI）やディープラーニングの知識及び活用する能力を習得できる検定試験です。
人工知能（AI）の技術や必要な知識を体系的に学習できます。G検定は、DXへの理解を深めたい方、デジタル技術の知識を習得したい方へオススメの資格です。人工知能（AI）の総合的な知識や理解度を図る目安にもなり、試験に合格すると「DX推進パスポート」が付与されます。
さらに、G検定・E資格の合格者のみが参加できる日本最大級のAI人材コミュニティ「CDLE」に参加が可能です。 資格を取得するだけでなく、さらなる学びの機会を得ることができます。
E資格
E資格は、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が認定するAIエンジニア向け・AI開発を目指す方向けの資格です。E資格は、機械学習及びディープラーニングの理論を理解し、ディープラーニングを実装する知識・スキルを習得できます。
なお、資格試験を受験するためには、JDLAの認定プログラムを受講していないと試験を受験する事ができません。
E資格は専門的な内容のため、人工知能の資格試験としては、難易度は高い傾向にあります。
Di-Lite（ディーライト）
「Di-Lite」は、「ITパスポート試験」「G検定」「データサイエンティスト検定」の3つで構成されています。
| Di-Liteスキル | 習得できるスキル |
| ITパスポート試験 | 社会人として知っておくべきITの基礎知識を習得 |
| G検定 | AI・ディープラーニングの基礎知識・活⽤リテラシーの習得 |
| データサイエンティスト検定 リテラシーレベル | ・データサイエンティストに必要な3つの力（データエンジニアリング力・ビジネス力）の見習いレベルの実務能力および知識の習得・数理・データサイエンス・AI教育のリテラシーレベルの知識の習得 |
Di-Liteのスキルは、デジタルを扱う人材全てのビジネスパーソンに求められるデジタルリテラシー範囲です。DXを推進する人材が取得しておきたいスキルと言えるでしょう。
AI For Everyone（すべての人のためのAIリテラシー講座）
AI For Everyone（すべての人のためのAIリテラシー講座）は、世界最大級のオンライン講座のCourseraで、世界60万人以上が受講したコースにJDLAが制作、松尾豊講師が解説した日本向けコンテンツを加えた特別版です。
講座内容は、ニューラルネットワーク、機械学習、ディープラーニング、データサイエンスなど、一般的な人工知能（AI）に関する基礎知識を学ぶことができます。また、松尾講師によるDXにおける人工知能（AI）の重要性など、約5時間にわたりオンラインで学ぶことができます。
受講資格や受講期間に制限がないため、人工知能（AI）リテラシーを身に着けたい方にオススメの講座です。
Generative AI Test
Generative AI Testは、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が開催している生成AIの知識や理解度を検定する試験です。試験内容は生成AIに特化し、問題数は計20問、制限時間は20分というミニテスト形式で実施されています。
生成AIの知識とスキルを評価する資格とあって、AI技術の発展もあり、これから注目される資格と言えるでしょう。
人工知能（AI）に関するスキルや資格にはE資格やG検定がありますが、E資格は主にAIエンジニア向け、G検定はDX推進などAIの活用法を学びたい方に向けた資格と言えます。
「G検定」ならDX人材用のスキルマップ策定にも役立つ
DX人材におすすめの資格・講座を5つ紹介してきました。DX推進を進める上で、資格取得はスキルマップ策定に大いに役立ちます。
前述のDi-Liteで解説したように、全てのビジネスパーソンが身に付けるデジタルリテラシーの範囲である人工知能（AI）・ディープラーニング領域の学習には、「G検定」が推奨されています。
「G検定」は、人工知能（AI）や機械学習・ディープラーニングの概要や手法を学びます。
DX化に必要なリテラシーを身に付けることができるため受験する人も多く、G検定の受験者は年々増え続けており、2024年79月時点で累計受験者が128,307133,224名と注目されている資格です。
DX推進を掲げる企業では、「G検定」取得を推奨する企業が増えています。人工知能（AI）・ディープラーニングの知識を取得したDX人材の活用により、業務効率化やイノベーションの創出にも繋がるでしょう。
企業のDX推進やDX人材育成に、「G検定」を活用してみてください。
まとめ
DX推進を進めている企業は、経済産業省のデジタルスキル標準の指針を参考に、DX人材の育成・採用に取り組んでいくことが望まれます。
また、DXは一部の人材だけでなく、社員全体でデジタル技術の知識や活用法を身に着けることが必要です。また、DXに関連する資格やスキルを取得することで、スキルマップ策定に活用することが可能です。
DXはデジタル技術を駆使し、組織へ変革をもたらしますが、多様なスキルセットを持つDX人材が必要です。さまざまなスキルを持つDX人材が活躍することで、企業の未来を形作っていくでしょう。
しかし、DXの進め方が分からない、DX人材の育成に必要な環境が整っていないという企業も多いでしょう。そのような場合は「G検定」の導入をご検討ください。
「G検定」は、DXやAIに関する基礎知識や技術的手法の習得を確認できる検定です。基礎知識だけでなくビジネスでの活用方法にも焦点を当てているため、自社のDX推進に必要なリテラシーを効率的に習得できます。
G検定について興味がある場合は、ぜひ下記より詳細をご確認ください。
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