DXリテラシーとは？ 必要とされる知識・スキルや習得方法を紹介

企業がDXを成功させるためには、社員一人ひとりがDXリテラシーを身に付ける必要があります。

全社員のDXリテラシーの向上により、ビジネス環境に柔軟に対応できる組織体制の構築と市場競争力の強化が期待できます。

しかし、DXリテラシーの教育方法やどのようなスキルを必要とするのか、よくわからないという方も多いのではないでしょうか。

本記事では、DXリテラシーの必要性や教育方法、DXリテラシーを高めるための具体的な方法について解説します。経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が策定・公表した「DXリテラシー標準」についても解説しますので、DXリテラシーについて深く知りたい方は、ぜひ活用してください。

DXリテラシーとは

DXリテラシーとは、「DXの定義を正しく理解し、推進する上で必要とされる知識や能力」を指します。

ビジネス環境の変化が激しい現代で、市場競争の優位性を確立するためにはDX推進が欠かせません。しかし、DX推進の取り組みを進めるなかで、DXリテラシー教育による人材育成ができていないと感じている企業も少なくないでしょう。

DXを成功へ導くためには、全ての従業員がDXリテラシーを身に付ける必要性があります。
具体的にはデジタル関連の技術や知識、データ分析力や情報技術などがあります。また、デジタル技術を活用し課題や問題を解決する能力なども必要です。

DXリテラシーを活用し、DXを効果的に推進させることができれば、企業競争力を向上させイノベーションの創出も期待できます。

ITリテラシーとの違い

ITリテラシーは、コンピューターやネットワーク、通信などITに関する知識や技術への理解力と適切に活用する能力を指します。また、IT機器の基本スキルだけでなく、情報収集や分析能力などのスキルも必要です。

ITリテラシーを高めることで、情報収集や情報活用ができるようになり、業務効率化や生産性向上が期待できます。一方、DXリテラシーは、イノベーション創出など企業のビジネスを変革させるための能力やマインドです。

ITリテラシーと混同してしまいがちですが、企業や組織の単純なIT技術の活用にとどまらず、企業成長や社会変革を目指すためのスキルがDXリテラシーです。

DXリテラシーの必要性が高まっている理由

DXリテラシーの必要性が高まっている理由は、以下のとおりです。

• 「2025年の崖」対策が必要なため
• DXを推進する人材が不足しているため
• 競争環境の変化に対応するため

デジタル化が加速する現代で、DXリテラシーの必要性は高まっています。社会課題の解決と企業の変革には、全社員がDXリテラシーを理解し活用することが重要です。それでは、個別に見ていきましょう。

「2025年の崖」対策が必要なため

DXリテラシーの必要性が高まっている理由に、「2025年の崖」があります。

「2025年の崖」とは、経済産業省の「DXレポート」で指摘された経済損失です。日本企業が経営改革にDXの取り組みが進まなかった場合、2025年以降、最大12兆円/年の経済損失が発生するというものです。

近年、社会や企業でDX推進の取り組みが叫ばれていますが、多くの企業が古い時代遅れのシステムのままでいることが、DX推進を阻害しています。「DXレポート」では、2025年に日本企業の基幹系システムのうち、導入から21年以上経つものが6割に達すると予測しています。

過去の技術で構築された古いシステムを取り入れている企業ほど、DX推進に時間がかかり、加速するデジタル社会や市場競争に柔軟に対応できなくなります。

このような背景があり、社会や企業全体でDX推進への取り組みが必要とされているのです。
（参照）：経済産業省 DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」克服とDXの本格的な展開～

DXを推進する人材が不足しているため

DXリテラシー向上が求められる理由に、DXを推進する人材の不足が挙げられます。

企業にとって、DXリテラシーはDXを推進するために必要不可欠なスキルです。しかし、人材不足がDX推進を阻む要因になっています。

日本企業は、世界各国と比べてDXへの取り組みで遅れをとっており、その大きな要因が、DX推進に必要な人材不足です。独立行政法人情報処理推進機構の「DX白書2023」では、DXを推進する人材の「量」や「質」に関するデータを公表しています。

DXを推進する人材の「量」が大幅に不足していると感じている企業は、アメリカの3.3％に対し、日本は49.6%とおよそ5割に達しています。このままDXリテラシーを身に着けた人材の育成ができなければ、多くの企業が競争力を失ってしまう恐れがあるでしょう。
（参照）：独立行政法人 情報処理推進機構　DX白書2023

競争環境の変化に対応するため

ビジネスにおける競争環境の変化に対応するためにも、DXリテラシーを身に付けることが必要です。DXリテラシー向上は、企業の組織体制を高め、競争力強化にもつながります。

ビジネスシーンにおいては、DXによって新たなビジネスモデルの確立や企業価値を作りだすことが求められています。DXを経営課題に掲げている企業は多くありますが、人材不足で思うように進まないといった問題があることも現実です。

こうした激しい環境変化に柔軟に対応するためには、職種や業務内容に関わらず、全てのビジネスパーソンがDXリテラシーを身に付ける必要があります。

DX推進を阻む要因を取り除き、市場競争の優位性を確保するためには、DXリテラシーを向上させる取り組みと社員の意識醸成が不可欠です。

経済産業省が定義する「DXリテラシー標準」の4項目

経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が策定・公表した「DXリテラシー標準」は、ビジネスパーソンひとりひとりがDXリテラシーを身に付けるためのガイドラインです。

「DXリテラシー標準」は、以下の4項目で定義されています。

• マインド・スタンス
• Why （DXの背景）
• What（DX で活用されるデータ・技術）
• How（データ・技術の利活用）

DXリテラシーを身に付けるための指針として、上記の4つの項目を学習項目として挙げています。

「DXリテラシー標準」を策定した理由は、全てのビジネスパーソンが当事者意識を持ち、リテラシーを身につけ、ビジネスや社会変革に向けて行動できるようになるためです。
（参照）：経済産業省 DXリテラシー標準

1.マインド・スタンス

マインド・スタンスの学習項目と内容は以下のとおりです。

DXリテラシーの土台となるマインド・スタンスは、DXを自分事として捉えるために、DXの推進に必要な意識・姿勢・行動を7つの視点で学習します。

この項目ではデザイン思考やアジャイルな働き方、新たな価値を生み出す基礎としてのマインド・スタンスが定義されています。
（参照）：経済産業省 デジタルスキル標準ver.1.2

2.Why （DXの背景）

Why（DXの背景）の学習項目と内容は、以下のとおりです。

DXリテラシー標準におけるWhy （DXの背景）は、DXの背景を理解することです。

Why（DXの背景）の項目では、社会や顧客・ユーザーのニーズや動向、競争環境などの変化を理解します。

企業がDXをおこなう必要性、AIなどのデジタル技術をどのように活用し、市場における競争優位性を維持していくのかを考える必要があるでしょう。
（参照）：経済産業省 デジタルスキル標準ver.1.2

3.What（DX で活用されるデータ・技術）

What（DX で活用されるデータ・技術）の学習項目と内容は、以下のとおりです。

What（DX で活用されるデータ・技術）の項目では、DX推進の手段として活用するためのデータやデジタル技術に関する知識への理解を学習します。

8つの項目で構成されており、網羅的に学習することでデジタル技術に関する最新の情報やデータに関する理解と習得が可能です。
（参照）：経済産業省 デジタルスキル標準ver.1.2

4.How（データ・技術の利活用）

How（データ・技術の利活用）学習項目と内容は、以下のとおりです。

How（データ・技術の利活用）の項目では、データ・デジタル技術の活用事例を理解し、基本的なツールの活用方法を身に着け、実際に業務に利用できるようになることを目的としています。

単にデータ活用の重要性を理解するだけでなく、実際にデータ分析や自動化などを自身の業務に取り入れられるようになることが学習ゴールです。
（参照）：経済産業省 デジタルスキル標準ver.1.2

DXリテラシーを身に付ける方法

ここまでな「DXリテラシー標準」について解説してきましたが、DXリテラシーはどのようにして身に付けることができるのでしょうか。

DXリテラシーを身に付ける方法は、以下のような方法があります。

• 講座・研修を受講する
• DX関連の資格を取得する

DXリテラシーは、所属する全ての人が身に付ける必要があります。そのため、企業全体でリテラシー教育に取り組むことが重要です。

講座・研修を受講する

DXリテラシーを身に付けるには、講座や研修を活用する方法があります。DX リテラシーを高めるために利用されているのが、オフライン研修やオンライン研修、eラーニングによる研修です。

eラーニングの場合、研修対象者が多くても学習の進捗状況の管理がしやすくなります。DX リテラシー研修の対象者が全社員になると想定した場合、受講者のタイミングで受講できるのもポイントです。

また、社内でDXリテラシー研修を実施する際は、DXの動機付けになる研修が効果的です。まず、DXの動機付けをおこない、そのうえで講座やワークショップを実施すれば、高い効果をあげることが期待できるでしょう。

DX関連の資格を取得する

DXリテラシーの向上には、DX関連の資格を取得することも有効です。資格例として、Di-Lite推奨資格のデータサイエンティスト、ITパスポート試験、G検定などが挙げられます。

資格取得による学習を通じて、体系的にDXリテラシーを身に付けることが可能です。DX関連の資格を取得すれば、企業側だけでなく社員にも多くのメリットをもたらします。

DX関連の資格取得を検討している場合、まずはG検定の取得をおすすめします。G検定はAI活用能力を証明するための有力な資格です。AIやディープラーニングの活⽤、リテラシー習得に役立ちます。
G検定を確認する

DXリテラシー向上を成功させるためのポイント

DXリテラシー向上を成功させるためのポイントは、以下のとおりです。

• DX推進のための目標を設定する
• DX関連の社内ルールを整備する
• DX推進のために共通マニュアルを作成する
• 社外の研修などを利用する

DXリテラシーを高めるには、企業全体でDX推進のための目的や目標を共有することが鍵です。企業全体で取り組むことで、所属する全ての従業員が、DXリテラシーへの深い理解と知識を身に付けることができます。

DX推進のための目標を設定する

DXリテラシーの向上を成功させるポイントに、DX推進のための目標を設定することが重要です。DXへの理解不足が、DXを阻害させる要因になっていることがあります。

DXの目的は、ビジネスにおける市場競争力の強化や新たな価値を創造し、提供することです。DXの推進を決定したら、まず目標を設定し企業全体に浸透させていくことが重要です。

また、DXを推進する際は、企業の協力と理解が欠かせません。企業でどのようなDXを進めようとしているのかを、しっかり周知しDXの方向性を企業全体で共有しましょう。

DX関連の社内ルールを整備する

DX関連の社内ルールを整備することも、DXリテラシーを向上させるために必要です。

DXを推進するうえで、データの扱いやセキュリティなどのルールを整備していないと、情報漏洩などのリスクがあります。部署や企業で、重要書類や機密情報へのアクセス権限や持ち出しができないようにするための対策が必要です。

詳細にルールを作ってしまうと、社員のDXリテラシーの向上を阻む要因になることがあります。一部の社員だけでは、DX推進は実現しません。周囲の協力を得ながら、進めていくことが望まれます。

DX推進のために共通マニュアルを作成する

DX推進のために共通マニュアルを作成することも、DXリテラシーを向上させることにつながります。

社内でDXの着手が決定しても、何をしたらよいかわからない状態では組織や現場は混乱し失敗してしまうでしょう。そのため、DX推進マニュアルを作成することが必要です。

DX推進におけるマニュアル作成では、DXの目標やビジョン設定からはじめ、現状把握・情報整理と課題抽出をおこないましょう。また、マニュアルの利用者や利用目的を決め、実現へ向けて段階的に進めていくことが大切です。

社外の研修などを利用する

DXリテラシーの向上には、社外の研修を利用することも効果的です。社外研修は、専門知識を持った講師から学べるという利点があり、社内研修だけでは得ることのできない、DXの知識や技術を効率よく習得できます。

外部のDX研修に参加することで、理論以外に実際のビジネスモデルの事例や応用技術を知ることができます。社内にはないノウハウを得る機会にもなり、研修をとおして参加者のDXへの理解が深まるだけでなく、DXリテラシーの向上が期待できるでしょう。

「G検定」ならDXリテラシーの習得に役立つ

ここまでは、DXリテラシーの必要性と成功させるためのポイントについて紹介してきました。DXリテラシー教育を進めるうえで、DX関連の資格取得は大いに役立ちます。

関連資格の中でも、G検定であれば、DXリテラシー教育の手段として活用されています。 G検定とは、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）が実施する、AI（人口知能）・ディープラーニング・リテラシー習得のための検定試験です。

DXリテラシーの向上と習得を目標に受験する人も多い資格のため、G検定でDXリテラシーを取得しておくと、自分のスキルを証明できます。ビジネスキャリアの可能性が広がるなど、資格を持っていることで、高い評価を受けられる可能性もあるでしょう。

体系的にAIや機械学習を学ぶことでAIの活用方法が理解できるようになり、企業においては、新たなビジネスモデルの創出や企業革新が期待できます。企業のDXリテラシー教育に「G検定」をぜひ活用してみてください。

G検定公式HP

まとめ

従業員一人ひとりのDXリテラシーを高めることは、企業のDX実現に必要な取り組みです。
DXリテラシー教育をとおして、DXの概念や必要なデジタル技術への理解が深まります。

社会全体のDXが加速していることもあり、産業や職種、年代に関係なく全てのビジネスパーソンがDXリテラシーを身に付けることが求められています。

DX推進を進めている企業は、DXリテラシーを社内で教育する環境が整っていないという企業も多いでしょう。そのような場合は、外部研修やDX関連の資格を社員が習得できるような取り組みを考えることが必要です。

DX関連の資格資格取得には「G検定」の導入をご検討ください。「G検定」は、AI（人口知能）や機械学習・ディープラーニングの概要や手法を学びます。

G検定について興味がある場合は、ぜひ下記より詳細をご確認ください。
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この記事を書いた人

JDLA編集部

日本ディープラーニング協会は、ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指し、ディープラーニングやAI、人材育成などに関する情報を発信していきます。